人材戦略
人材戦略
Trust & Respect
カネカはHuman Driven Company
ダイバーシティの推進
多様で多彩な人材により、新たな価値を生み出し世界を感動させたい。
グループ全体で約11,000名（うち約3,000名が外国籍）の社員がグローバルに活躍しています。
カネカはHuman Driven Company。仕事の成果やバリューを生み出し、変革を実現するのは、社員一人ひとりです。多様な事業を成長させるには、人材の多様性は欠かせないものであり、新しい発想は異なる価値観のぶつかり合いと尊重から生まれると考えています。
年齢、性別、国籍、雇用形態などを問わず、意欲が高く、周りを引っ張ることができる人材に活躍の場を用意し、挑戦をサポートしています。
多様な人材のDNAが集まる企業でありたい。Be different!
幹部職の構成
学歴や勤続年数に関わらず、実力に基づき幹部登用を行っています。
幹部職の構成比率（各年4月1日時点）
シニア人材の活躍
変革を加速させるためには多様な人材が年齢に関係なく活躍できる環境が大切になっています。
意欲が高く、優秀なシニア社員がイキイキと活躍できる環境整備を進めています。
シニア社員のライフスタイルや価値観の多様化を踏まえ、部門の求人情報から自らが希望する仕事や働き方に応じて、職務を自己選択する職務マッチングを導入しています。
職務マッチングでは、定年時に従事している部門とは異なる部門の求人に応募し、マッチングが成立したケースもあります。
早い段階から将来の自分のキャリアを考え、能力開発や経験蓄積に計画的、自律的に取り組んでいく機会が大切と考えています。キャリアプラン実現の支援として30歳、40歳、50歳、58歳の節目にキャリアデザイン研修を行っています。
障がい者雇用
2021年度の障がい者雇用率は、2.53%となりました。
今後も働きやすい環境整備と職域拡大に取り組み、雇用率を向上していきます。
障がい者雇用率
外国籍社員の活躍推進
コロナ禍で止まっていた海外グループ会社における幹部人材の育成も再開しています。
2022年はカネカマレーシアの幹部を日本で受け入れ、経営幹部としての経験値を増やしていきます。
女性活躍推進
ダイバーシティを経営の重要な施策として、意思決定の場に参画する女性社員を増やすべく、女性活躍推進に力を入れています。
女性社員の積極的な採用と幹部職登用、また女性が働きやすい職場環境の整備を目指しています。
女性活躍推進行動計画
| 目標1 | 女性幹部職を3倍以上にする。 |
|---|---|
| 目標2 | 子どもが生まれてから1年のうちに、育児目的で連続2週間以上休む男性の割合を3割以上にする。 |
| 目標3 | 女性が働きやすい環境整備に取り組む。 |
幹部職層
女性幹部職の育成を進めています。
幹部職、および幹部候補者となる主任１級の層は年々厚くなっています。
キャリアを積み重ね、組織の中核業務を担う女性社員の数が着実に増えてきています。
女性幹部職・候補者の推移
「Female Challenge Dialogue」
2021年度は、女性社員がさらに上位の役割を担って活躍するには何が必要かを経営層に提言するワークショップ「Female Challenge Dialogue」を開催しました。
女性幹部職10名が集まり、４か月にわたり外部講師によるファシリテーションの下、対話を行いました。
そこで得られたさまざまな意見や声を踏まえ、さらなる活躍施策の立案・実行につなげていきます。
採用
新卒の採用では、女性の採用が増えています。
採用活動においては、入社後の仕事のイメージ、事業内容について先輩社員との対話ができる機会を設定しています。意欲ある多くの男性・女性が新しく仲間になっています。
女性採用比率
働きやすい環境の整備
健康で生き生きと働ける職場環境の整備やキャリア形成のサポート・制度の拡充に向けて取り組んでいます。
フレックス勤務制度、個人型時差勤務制度、在宅勤務制度については、育児・介護に限定せず、柔軟な働き方として多くの社員が活用しています。
育児に関しては、従来から「妻出産休暇（男性のみ対象）」、「育児サポート休暇」などを設け、育児を支援する制度の整備を進めています。
さらに国の制度改正を踏まえ、育児等の相談窓口を設置し、動画を活用した制度周知など、取得の促進に向けて取り組んでいます。
また「所定労働時間短縮」、「時間外労働の制限免除」等の制度は、いずれも法定以上の基準を設け、仕事と育児が両立できる制度を整えています。
今後も育児・介護だけでなく、仕事と生活のバランスを取りながら、柔軟な働き方を選択できるよう制度を充実していきます。
男性の育児休業の取得促進
仕事と育児の両立には、社員一人ひとりが、お互いに助け支え合い、育児の大切さを理解し、支援する職場環境と生き生きと働ける職場づくりが重要です。
育児に関する社内制度や育休の情報等をまとめた「育休ハンドブック」を作成し、子どもが生まれる男性社員に配布することで、男性の育児参画を促しています。
また、上司に向けた部下の「育休サポートブック」の発行や育休の説明動画をイントラネットで公開し、誰もが育児をしやすい社内の風土醸成に努めています。
これからも各種サポート制度の周知と利用促進に取り組んでいきます。
男性育児休業取得者数・取得率
